固定費の見直し方は？ガス料金から始めて家計をガッチリ節約！

家計の固定費の見直し方①光熱費

光熱費は生活環境や使用量で変わってしまい毎月一定の額ではないですよね。そのため、光熱費は固定費に含まれるの？とお思いの方も多いかもしれません。

しかし、光熱費の基本料金は毎月変わらないため固定費として扱われます。ですから毎月少しでも減らすことができれば、年間で大きな節約につながります。

ご家庭のガス代や電気代などの光熱費が高いと思っている方は多いのですが、具体的な理由を見てみると、以下の原因があることがわかります。

単純に使用量が多いのであれば日々の生活で気を付けることはできますが、大きな節約が見込めないということも多いです。

また、住宅の断熱効果が低い場合には、リフォームなどをしない限り構造を変えることはできないためすぐに取り組めるものではありませんし、賃貸住宅であればなおさら難しい問題です。

現在、電力会社やガス会社はこぞって価格の見直しを行い、新しい料金プランなどを出していますが、契約当初のプランのまま使い続けている場合は、節約できる可能性も少なくなるでしょう。

ガス料金の見直しは家計の大幅な節約になる！

電気料金は最近自由料金制になったばかりですが、ガスは昔から自由料金制なので、本来消費者が自由に契約する会社を選ぶことができます。

そこで、ガス単価の低い会社を選ぶことができれば、かなりの固定費節約につながります。

それではガス単価の安いガス会社をどのようにして見つけたらよいのでしょうか。

プロパンガス料金消費者協会では、ガスを適正価格で供給する全国のガス会社と提携を結んでいますので、ご相談いただければ無料でご紹介できます。

鈴木秀男代表理事

適正価格でガスを供給するガス会社に変更することで、 平均して30％ガス代を節約することができます。

詳しくはこちらをご覧ください。

＜参考ページ＞プロパンガス代を30％安くする方法

家計の固定費の見直し方②住居費

家計の固定費の中でも多くを占める家賃や住宅ローン返済といった住居費を見直しすることで、かなりの固定費削減が期待できます。具体的な方法は以下になります。

大幅な節約ができると言っても、引っ越し費用や手数料などを考慮すると、長く住んで初めて元が取れる計算になる可能性も高いため、特に一人暮らしの方などは事前に検討が必要です。

住宅ローンの借り換えも、手数料を含めると結果として節約にならないことがあるため、シミュレーションなどを使って、確実にお得になるローンを選ぶことをおすすめします。

繰り上げ返済は、住宅ローンの合計支払金額を減らすのに有効ですが、余裕資金を残しておくことも大切です。

家計の固定費の見直し方③通信費

自宅のネット接続料金やスマホ料金は企業間の価格競争が進んでいるため、固定費を大きく減らせるケースが多いです。通信費節約の効果が高い方法は、以下になります。

一人1台スマホを持つ時代になりつつあり、全員の合計通信費が家計を圧迫しているというご家庭も多いです。最近は、別居の家族でも家族割を使える会社もあるので、積極的に活用しましょう。

また、SIMフリーのスマホを使用して格安SIMカードを入れれば、毎月の通信料が2千円～3千円になります。大手キャリアを使用している人なら、毎月５千円程度節約できる可能性があります。この例で考えると５千円ｘ12か月＝６万円の節約になります。

自宅でインターネットに接続する際は、固定電話のWi-Fiプランなどを利用するのがおすすめです。スマホのデータ通信料も、Wi-Fiを使えば節約できます。格安プロバイダーが様々なお得プランを提供しているので、より安い価格のプランを厳選しましょう。

家計の固定費の見直し方④車両費

自動車を保有している場合、車検や税金、保険などの費用はもちろん、ガソリンも家計の固定費を圧迫します。

自動車の任意保険は、同じ補償内容でも保険会社によってかなり開きがあります。最近はネットで契約できる保険なら、かなり保険料が安く済むのでおすすめです。

駅に近い場所に住んでいる場合などは、公共の交通機関も利用しやすいため、自動車を持たずにカーシェアリングを活用するという方法も大きな節約になります。

家計の固定費の見直し方⑤医療保険費

生命保険や医療保険など、保険料も毎月かかる固定費です。以下の方法で見直していきましょう。

今のプランで値下げということはできませんが、新しいお得なプランに乗り換えることで、保険料を節約できるケースがあります。

また、複数の保険に加入している人は、重複している補償内容が無いか見直して、場合によっては不要な保険を解約することをおすすめします。

家計の固定費の見直し方⑥教育費

子どもがいる場合は、学校の授業料や習い事なども教育費に含まれます。

学校の授業料などは決められた額を支払う必要があるため、見直しすることができませんが、習い事や塾については本当に費用対効果があるのか見直しすることが可能です。家計の固定費を圧迫している場合には、しっかり見極めて絞り込むことが重要です。