アパート経営の空室対策でターゲットの見直しが大切な理由

アパート経営では、空室対策をしなくても済むのであれば、それに越したことはありませんが、残念ながら空室が目立ってきたという場合には、ターゲットの見直しがおすすめです。

ターゲットの見直しが、なぜ空室対策に有効なのか、その理由を見ていきます。

ターゲットを絞ることで競合物件と差別化できる

アパート経営での空室対策が様々ある中で、競合物件との差別化を図ることができるのが、ターゲットの絞り込みです。

入居者を幅広く受け入れている場合には、それだけ多くのニーズに応えなければなりませんが、入居者のターゲットを絞れば、ピンポイントでニーズを把握することができます。

ニーズの範囲が狭まれば、その分対策も少なく済みます。

アパートに特徴を出すことで、周辺の競合物件よりも目立つ存在になるでしょう。

入居者の満足度を高めることができる

ターゲットを絞ってニーズに応じた設備機器を導入すると、入居者の満足度が高まります。これにより、入居を決める人が増え、空室が減りますし、長く入居してくれることにもつながります。

近年、アパート向けの新しい設備機器が目まぐるしく変化し、そのニーズも多様化していますが、入居者のターゲットを絞ることで、効率的な設備機器導入を行うことができます。

ターゲットにフォーカスして満足度を上げる方法

様々な空室対策がある中、空室の原因を突き止めないまま、見当違いの対応をしていると、なかなか入居者が増えないということになります。

そこで、エリア動向、競合物件を調査し、ターゲットそのものを変えてみることをおすすめします。ピンポイントで満足度を上げる施策をご紹介します。

学生向けアパート

大学や専門学校付近のワンルームなら、入居者のターゲットを学生とするのが王道です。中でもオートロックなどセキュリティを充実させて、ターゲットを女子学生に絞ってみるのも得策です。

また、通学中は家を留守にすることが多いので、宅配ボックスなどを設置するのも有効です。

特に初めて一人暮らしをする学生が多いことから、学生専用の賃貸物件なら、本人や地方に暮らす親御さんにとっても安心です。

さらに、入居者が学生の場合は、親御さんが家賃を支払うことも多く、家賃滞納のリスクが少ないことがメリットになります。

＜関連記事＞：アパート経営での入居率UPに有効な宅配ボックス設置で差別化を

ペットと同居可能なアパート

近年「ペット可物件」のニーズは高まっていますが、現状復帰に費用がかかる、近隣からの苦情が増えるなど敬遠する大家さんが多いのも事実です。

このことから、ペットと住めるアパートを探す人の物件選びは簡単ではありません。

競合にペットと同居できる物件が少ない場合は、一度入居者ルールの変更を考えてみてもよいでしょう。

アパートをペット可にする場合は、壁紙や床材を消臭・防音機能などがついたものに取り替える必要があります。

その分、敷金を高めに設定したり、原状回復費用を請求する旨を賃貸契約書に盛り込むことで、リスクを抑えることができるでしょう。

留守の間にペットを見守るカメラや空調などが付いているお部屋なら、より一層飼い主さんは安心です。希少価値の高いアパートと認知されれば、家賃の引き上げも期待できます。

家具・家電付のアパート

単身者から人気が高いのが「家具・家電付きアパート」です。家財道具が無くても引っ越しができて、新たに家具や家電を購入する費用が節約できることから、学⽣、単身赴任者から支持されます。

しかし、人気があるにもかかわらず、部屋探しサイトで検索してもこうしたアパートがとても少ないのが現状です。

だからこそ、単身者向けアパートとして狙い目なのです。

投資に費用がかかる、退去スパンが短いといったことが懸念されますが、近くに大学がある、また駅が近いなど、利便性が高い立地であれば勝算が期待できます。

シニア向けアパート

アパート経営者の多くが、健康面のリスク、収入面などから高齢者の入居を敬遠する傾向にあります。

一方、今後ますます高齢化が進んでいく中で、高齢者の住宅確保は難しくなり、すでに社会問題になりつつあります。

空室対策として、将来を見据えて高齢者をターゲットとするのも選択肢の一つです。

シニアの場合は、家族とすぐに連絡が取れるカメラなど見守りシステムが導入されていると、なおさら安心です。

また、高齢者は単身層やファミリー層に比べてライフスタイルの変化が少なく、一度入居すれば長期間住み続けてくれることが期待できます。

高齢者、シニア世代が安心して暮らせるアパートを提供することで、社会貢献にもつながるでしょう。

＜関連記事＞：中古アパートのインターネット導入はプロパンガス会社の切替が効果的

アパート経営で設備投資にお金をかけずに空室を減らす秘策

どのターゲット層であれ、入居者が魅力に感じる設備・サービスがなければ集客はできません。わかってはいるけれど、現実は資金不足・・・これがオーナーの本音ではないでしょうか。

そこで有効なのが「プロパンガス料金消費者協会」のLPガス会社活用法です。この手法は、最新設備を無償で導入できる秘策です。

消費者の観点から、不透明なLPガスの料金体系を透明化することを目的に設立された「プロパンガス料金消費者協会」では、同じエネルギーである都市ガスとLPガスの料金差に着目し、料金の基準となる「適正価格」を独自に策定しました。

アパートのプロパンガス適正価格についてはこちらの記事をご覧ください。

＜参考ページ＞：適正料金早見表（アパート用）

こちらの料金表と比較して、所有アパートで入居者のガス料金が高いという場合には、ぜひご相談ください。

当協会では、プロパンガスを適正価格で供給できる、全国130社（2021年7月調べ）のLPガス会社の協力のもと、消費者にこれらの優良ガス会社をご紹介するサービスを無料で提供しています。

他に、賃貸アパート経営の大家さんへの紹介サービスとしては、LPガスの既存物件、新築物件を対象にした人気設備導入があります。

協会の会員ガス会社への切り替え、新規採用を条件に、入居者のニーズにマッチした人気設備を無償で設置してもらえる仕組みです。

人気設備機器の無償貸与サービスについては、こちらの記事を参考にしてください。

＜関連記事＞：新築アパート計画の大家さんへ！プロパンガス利用で大幅経費削減

大家さんにとって一番うれしいのは、人気設備の初期導入費負担がないことです。

空室対策として、リフォームやリノベーションを行う資金が無いので家賃の値下げをするしかない、というのであれば、ぜひこの秘策を検討してください。

なお、都市ガスアパートからプロパンガスに変更する場合のメリットやデメリットについては、こちらの記事をご覧ください。

＜関連記事＞：都市ガスのアパートをプロパンガス に変更するメリット・デメリット