オール電化とプロパンガス

オール電化とプロパンガスのメリットとデメリット

以上見てきたように、オール電化は初期投資が高いという致命的な欠点がありますが、デメリットはそれだけではありません。

先ほども少し触れましたが、使いたい時にお湯が出なくなるお湯切れや、貯水タンクの汚れ、果ては環境問題など、さまざまなデメリットも数多くあることを指摘しておかなければなりません。

ここからは、オール電化とプロパンガスにおけるメリットとデメリットを、最近の動向を踏まえた幅広い視点からまとめてみました。

まずは、下記のメリットとデメリットの比較表をご覧ください。

ひとつずつ検証してみましょう。

オール電化のメリット

まず、オール電化のメリットとして挙げられるのは、この記事の前半で述べたように、ランニングコストが安いということでした。

オール電化は、2016年4月に電力自由化がスタートしたこともあり、さまざまな電力事業者が参画したことによってお得なプランがひっきりなしに提案されています。

自分の生活スタイルにあった電力料金プランを選べば、光熱費の節約はできます。ただし、高額な導入費用がかかることは、デメリットにカウントされていることは忘れないでおきましょう。

次に安全面です。オール電化は火を使わないので、IHクッキングヒーターで火傷するようなことはありません。また、LPガスのように爆発する心配もないので、小さい子供やお年寄りがいる家庭には最適です。

しかし、「環境にやさしい」かどうかという点では、オール電化には大きな疑問符が付きます。

オール電化のデメリット

オール電化は環境にやさしくない！？

皆さんは、オール電化を導入した家庭で環境負荷が増大しているという事実をご存じでしょうか。

オール電化の設備であるIHクッキングヒーターやエコキュートは、CO2（二酸化炭素）の排出量が増加する傾向にあることが分かっています。

地球温暖化の防止が叫ばれる昨今、たくさんのCO2（二酸化炭素）を排出してしまうエネルギー消費の問題は看過できない風潮もあり、この点を重視してオール電化を敬遠する方もいるくらいです。

オール電化の設備は大量のCO2（二酸化炭素）を排出

特にエコキュートは「環境にやさしい」と宣伝されていますが、すべてのオール電化世帯がエコキュートを利用しているとは限りません。エコキュートではなく普通の電気式温水器を導入する世帯もまだまだ多く、こちらはさらに環境負荷が大きいとのこと。

また、IHクッキングヒーターにいたっては、プロパンガスのガスコンロに比べて約3倍ものCO2（二酸化炭素）を排出すると言われています。

火力発電が8割を超える日本のエネルギー事情

そもそも日本は、エネルギー資源が非常に乏しいので、欧米諸国に比べてエネルギーの自給率がとても低いことで知られています。

にもかかわらず、エネルギーの消費量は世界で第4位というエネルギー消費大国でもあります。

それゆえ、国内の原子力発電だけではとうてい足りず、そのほとんどを海外から輸入した石油や石炭、液化天然ガス（LNG）などの化石燃料に依存した火力発電でまかなっているのが実情です。

下記の表を見ると分かるように、最近の日本の化石燃料の依存度は87.4%と非常に高く、なんと9割に近い比重になっています。

この高い依存度は、何度も言うように、東日本大震災の影響で国内の原子力発電所が停止に追い込まれたことが一番の原因です。

自然災害という不可抗力な背景があるにもかかわらず、近年、この火力発電に関しては、膨大なCO2（二酸化炭素）を排出するため、国際的に厳しい視線にさらされています。

オール電化は脱炭素社会に逆行？！

日本は先ごろ、2050年までに温室効果ガスの排出実質ゼロ（カーボンニュートラル）を目指して脱炭素社会への実現に舵を切りました。

化石燃料の利用を完全になくすことはできませんが、ポストコロナ時代では、人の移動を少なくするリモートワークの拡大など、エネルギーを消費する側からの社会システムの変革が期待されています。

工場のボイラーなどは言うに及ばず、家庭レベルで利用する給湯器なども、早い段階で脱炭素に対応できるものに置き換えることが最優先課題であることは言うまでもありません。

オール電化の太陽光パネルは損！

このような経緯から、オール電化住宅では、環境負荷を少しでも減らすために、太陽光パネルを取り付ける方も多いです。

しかし、エコキュートやIHクッキングヒーターに加えて、太陽光パネルまで取り付けるとなると、初期投資はさらにかさみます。

しかも、この太陽光パネルで作った再生可能エネルギーの買取価格はどんどん下がっています。

それに反して、再生可能エネルギー発電促進賦課金（再エネ賦課金）の単価は年々上がっており、電力を消費しながら環境を守るには、多大なコストがかかるというジレンマがあります。

オール電化は再エネ賦課金が高くつく！

そもそもこの再エネ賦課金は、電力を買い取る際のコストの一部を一般消費者からも調達することで、電力会社の負担を少しでも減らそうという考えに基づいた制度です。

電気料金の明細書「電気ご使用量のお知らせ」には、電気代の他に「再エネ発電促進賦課金」という名目で毎月請求されているので、一度は目にしたこともあるでしょう。

ちなみにこの賦課金の請求額は、ひと月の電気使用量に応じて請求されるので、電力使用量の多いオール電化世帯ほど多く払っていることになります。

オール電化世帯は、電力会社にとっては、電力をたくさん使用するいわば優良顧客なのに、その優良顧客からたくさんの賦課金を徴収するって、なんだか損なシステムだと思いませんか？

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新電力の料金は、2倍に高騰することも！

オール電化の電気料金が高くなる原因は他にもまだあります。

例えば、予期せぬ寒波の到来などで国内の電力需要がひっ迫した場合、自前の発電所を持たない新電力系の事業者と契約していると、電気料金が2倍以上にハネ上がる恐れがあることが最近分かってきました。

大手の電力事業者と契約している家庭なら、これほどの値上げはありません。

しかし、2016年4月の電力自由化で新規参入してきた新電力系の事業者のほとんどは、自前の発電所を持たないかわりに、大手電力会社の卸市場から電力を調達しています。

電力の需要がひっ迫するような事態が起こると、世界的に液化天然ガス（LNG）の調達が難しくなるため、日本の火力発電量も減り、大手電力が卸市場に出す電力も減ります。

そうなると当然、電力の卸売価格は高騰するので、新電力プランの家庭の小売価格にはその分が余計に転嫁されてしまうのです。

電力は原価の価格変動を電気料金に転嫁する「燃料費調整制度」という制度があるため、これは仕方がないことと言えます。

結局のところ、オール電化住宅では、太陽光パネルで電力を作っても安く買い叩かれ、月々の電力使用量にも再エネ賦課金が上乗せされ、電力需要がひっ迫すると、新規参入の新電力と契約している人はさらに電気料金が高くなる......というように、コスト面では一つもいいことがありません。

オール電化で一番のメリットである「安いランニングコスト」も、こうなるとかなり怪しくなってくるのではないでしょうか。

プロパンガスのメリット

以上見てきたように、オール電化は、その名の通り、家庭で使うエネルギーのすべてを電気でまかなうため、プロパンガス世帯よりも多くの電気を使います。

そのため、常日頃から電力消費への意識を高く持ち続けていないと、光熱費の浪費につながりかねません。

その点、プロパンガスは導入費用も安く機器類も長持ちするので、オール電化のように数年ごとに50万円以上もの高額な負担が発生することは一切ありません。

特にプロパンガスの場合、適正価格のガス会社を選ぶことで、長期的にガス料金を節約できる点が一番のメリットと言えます。

当協会が紹介する会員ガス会社なら、「ガス料金見守り保証」という無料の保証が付いているので、永続的に適正価格でプロパンガスを利用することができます。

優良ガス会社と契約しさえすれば、その後はずっと安心してプロパンガスを使い続けられるのです。このような長期的な安心感というのは、オール電化には絶対にない魅力です。

オール電化だと、お得な電力プランはないかとついつい他を探し求めたり、夜間に集中して電力を使う生活スタイルを工夫したりと、やりくりするのに多大な労力を使います。

また、日本のエネルギーは、東日本大震災を境に大きく変わりましたが、LPガスは災害時の復旧が早いことでも見直されているエネルギーです。

災害が起こっても、各家庭に設置されているガス機器を個別に点検するだけで、簡単に復旧させられることができるのは大きなメリットではないでしょうか。

また、LPガスは火力が強いので、白米を土鍋で炊いたり、本格的な料理をしたいという方にも根強い人気があります。

プロパンガスのデメリット

しかし世の中には、いまだに「プロパンガスは高い」と思って、敬遠している方が多いのは残念なことです。このような方はたいてい、プロパンガスに適正価格があることを知りません。

プロパンガス料金は昔から自由料金制なので、ガス会社がそれぞれ自由に販売価格を決めることが許されています。

当然、高いガス会社もあれば良心的なガス会社もあるわけで、契約しているガス会社次第で、家庭のガス代に大きな格差が生じます。この料金の不公平さがプロパンガス最大のデメリットと言えます。

しかし、プロパンガスは自由料金と言いましたが、自由なのはガス会社だけでなく、消費者にとっても自由ということを忘れてはいけません。契約しているガス会社の料金が高くて不満に感じるなら、もっと安いガス会社に変更することも自由なのですから。

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プロパンガスは自由料金制です！

プロパンガスは自由料金制です。公共料金ではありません。このしくみを知らないと、高いプロパンガス料金をずっと払い続けることになります。ここではプロパンガスの自由料金制について詳しく解説していきます。

ただ、プロパンガスの消費者は、ガス会社の料金に不満があっても、ガス料金は一律料金だと勘違いしている方も多く、ガス会社を変えることはできないと勝手に思いこんでいる方がいまだに多いようです。

また、ガス会社を探そうと思っても、優良なガス会社が見つからず、値段の安さだけで格安のガス会社を選んで失敗する方もいます。

そうなると、ますます「 プロパンガスは高い」という不満だけが世の中にまん延してしまうことになります。

何度も言いますが、プロパンガスは、適正価格のガス会社を選べば、長期的なガス代の節約ができるとても便利なエネルギーです。

災害時の復旧も早く、導入コストも安いです。

オール電化のように、敷地内に広い設置スペースもいらず、LPガスの容器（ボンベ）を置くスペースがあれば簡単に設置できます。

もし、オール電化とプロパンガスのどちらにするかで悩んでいるなら、迷わずプロパンガスの導入をおすすめします。

究極の節約術は、節約していることを全く意識させないような生活をエンジョイできるかどうかにかかっています。

家庭のエネルギーをどうするか迷っている方は、ぜひ、当協会にご相談ください。適正価格で長くプロパンガスを利用することで、安心して節約生活を送れることを保証いたします。

プロパンガス料金消費者協会が優良ガス会社を無料紹介

安くて安心できるガス会社と契約したいのなら「プロパンガス料金消費者協会」のガス会社切り替えサービスを活用しましょう。

協会は設立10年、都市ガス料金並みの低額料金を目指し、LPガス業界にはじめて「適正価格」という概念を導入した団体です。

現在、全国（沖縄県を除く）130社のLPガス会社と提携し、適正価格で供給する優良会員ガス会社を無料で紹介しています。ガス会社変更前と変更後の価格差はなんと3～4割安というデータが出ています。

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ガス会社の変更でガス代30％削減！

全国2,200万世帯のプロパンガス利用者の多くが知らない事実は、プロパンガスが公共料金ではなく自由料金であり、ガス会社は自由に変更できるということ。当協会経由で変更すれば平均30％もガス代を削減できます。

LPガス会社選びで最も重要なことは不透明な値上げをしない会社を選ぶことです。協会が紹介するガス会社は、適正価格で継続供給することを約束しています。つまり勝手な値上げがないということです。

契約時に安くてもその後、原油価格の高騰を理由に頻繁に値上げを敢行する習慣がいまだに残っている業界ですが、協会が紹介する企業は決してそのようなことをしないので将来的にも安心できます。

加えて、プロパンガス料金消費者協会には「ガス料金見守り保証」というサポート体制があります。

協会の会員ガス会社は適正価格の継続を約束していますが、それでも万一、不透明な値上げが発生してしまった場合には、協会が責任をもって元の料金に戻すという保証です。ここまで適正価格の維持にこだわっているのはプロパンガス料金消費者協会の責任感の表れでもあります。

フリーダイヤルもしくは問い合わせメールで簡単に相談が可能です。相談料、手数料は一切かかりません。LPガスに詳しい専門スタッフが一貫してサポートしてくれるので安心です。

プロパンガス料金消費者協会からのお知らせ

ガス料金削減コンサルタント、Webデザイナー・コーダー募集中！

一般社団法人 プロパンガス料金消費者協会では、当協会の活動に必要なスタッフを募集しています。

詳細はこちらのURLをご覧ください。
https://www.propane-npo.com/recruit/